2023年7月

家の建て替えを考える場合の最大の悩みになるのが、建て替え費用がいくらぐらいかかるのかということです。 建て替え費用には多くの要素が複雑にかかわってきます。そのため、単に新築の住宅を建設する溶離も費用計算が複雑になります。そこで、今回は、住宅の建て替えを行う際の費用の内訳や平均的な相場を解説します。

費用の内訳
・建物の解体費用
木造や鉄筋の住宅の解体費用は、1坪当たりおおよそ5～8万円程度となります。古い家を解体するための、人件費や廃材の処分費用が含まれています。ですが、解体費用は、建物の構造・立地・周辺環境（道路幅や交通量）・付帯工事の有無・解体業者・繁忙期などの多くがかかわってくるため、状況により変化するため、複数業者へ見積もりを行う必要があります
・登記費用
建物を解体する場合、解体工事後に壊す家の登記簿を閉鎖する必要があります。こちらは土地家屋調査士が代行することが一般的で、おおよそ4～5万円程度の費用が発生します。
・引っ越し、仮住まいの費用
住宅の建て替えを行う場合、工事中に賃貸マンションなどの別の住まいに引っ越しを行う必要があります。工事前に家を出る時と、完成してから新しい家に戻る際の2度引っ越しを行う必要があるため、多くの費用が掛ります。荷物の料や時期によっても金額は大きく異なるため、1回あり10～20万円程度の費用が発生します。仮の住まいの費用は、大きさや地域・仮住まいに住む期間によって異なってくるので、事前にその地域の相場を確認しておきましょう。
・設計、建築にかかる費用
設計費と建築費用は、施工会社や住宅性能、広さによって大きく異なります。ざっくりと大まかな相場の目安としては、一坪当たり約70万～90万円程度が相場になります。例えば、40坪程度の住宅を建てる場合には、3,000万円程度がおおよその目安になります。もちろん住宅のグレードによっても異なってくるため一概には言えないので、注意が必要です。
・税などの諸費用
住宅の建て替えに関わる税金は、不動産取得税、登録免許税、印紙税があります。不動産取得税は、土地や不動産を取得するために納める税金のことです。登録免許税は法務局へ土地や不動産の所有権を登記する手続きで発生する税金のことです。印紙税は、住宅購入時など契約書を交わす際に納める税金です。不動産取得税は、税率の軽減措置を利用できる場合もあるのでハウスメーカーの担当者に相談してみましょう。

いかがだったでしょうか？
建て替えを行う場合、事前に費用を知りたいと思っても、自分で予測するのは難しいと思います。建て替えを検討しているのであれば、早めにハウスメーカーに相談し、実際にかかる費用を確認することで安心して理想の家を建てることができます。 Toihomeでは、解体から建築までトータルにお客様の建て替えをサポートいたします。是非一度お問い合わせください。

ToiHomeです！
小さなお子様からご高齢の方まで年齢や性別に関係することなく、何年何十年たっても誰もが快適に暮らせる家づくりとして、バリアフリー住宅を検討する人が近年増加しています。将来、自分たちが高齢者になったときのことも考えると検討する人が増えるのも納得です。今回は、バリアフリー住宅の特長や温度のバリアフリーの重要性について３つのポイントに絞ってご紹介いたします。

そもそもバリアフリー住宅とは？
バリアフリー住宅は、小さなお子様からご高齢の方まで、誰もが安心・安全に暮らせる設備を備えた住まいのことです。介護者・被介護者に加え介護者・介助者の生活も考慮して設計されています。

新築でのバリアフリーのポイント
人の動き「動線」を重視した間取りを考えることでが大切です。例えば、生活に欠かせない水回りの設備は寝室から近い位置に配置すると動線を短くすることができ使いやすくなります。また、行き止まりをなくした回遊性のある間取りにすると、車いすの方向転換によるストレスを軽減させることが可能で、車いすは将来使う可能性が高いので、間取りを考える時に頭に入れておきましょう。 次に階段や段差を減らすことです。室内外を問わず、できるだけ階段や段差をなくすことは、バリアフリーの基本的なことです。 リビングや玄関など頻繁に通過する場所は、段差をなくし、段差をなくすことが難しい場所では、スロープを付けることで、スムーズに移動できる設計を心掛けましょう。 ２階建てで、階段を設置しなければならない場合は、しっかり足を着地できる階段の踏む面の幅や奥行き、昇り降りが負担にならない、一段の高さを考える必要があります。また、将来的エレベーターの設置を想定して収納スペースを設けるのも良いプランです。

忘れがち・・・温度のバリアフリー
バリアフリーとなると使いやすさや障害を取り除くことに注目しがちになりますが、家族の健康や安全を守るためには、温度のバリアフリーもとっても大切になってきます。 ヒートショックとは、住宅内の温度差によって血圧が大きく変動することで起こる健康被害のことです。冬場のトイレや浴室、脱衣室などの温度差が生じやすい場所で発生します。 特に、ヒートショックは６５歳以上の高齢者などに多く全体のおおよそ９割を占めていると言われています。ヒートショックで急激な血圧変化が起こると、意識障害がおこることによって浴室内でおぼれたり、トイレから出た後に転倒したりする危険性があります。また、心筋梗塞や脳梗塞を引き起こすこともあるため、きちんとした対策が必要となります。 ヒートショックを予防するためには、室内の温度変化をできるだけ減らす、温度のバリアフリーを行う必要があります。浴室や脱衣室をあらかじめ温めて置いたり、入浴で使用するお湯を適温（41℃以下）に設定したりするなどすぐに取り組める方法もあります。 また、設計の段階から温度のバリアフリー対策を施すことも可能で、壁にグラスウールやポリスチレンフォームといった断熱材を入れたり、断熱機能付きのユニットバスを導入することで、室内の温度を一定に保ちやすくなります。

まとめ
家庭内の事故を防ぎ家族みんなが安心・安全に暮らすためには、細やかな配慮が必要となります。手すりや階段などの内装のバリアフリーに加え、温度のバリアフリーも重要なので、暖房や空調にも目を向ける必要があります。 将来のリフォームも念頭に入れて、家族の健康を守るための家づくりを考えていきましょう！ Toihomeでは、バリアフリー住宅に関するご相談も受け付けているので、ぜひ一度お問い合わせください。

新築住宅において、太陽光発電システムを導入することは、環境に配慮した住宅建設に取り組む上で非常に重要な要素の一つとなっています。太陽光発電システムを導入することで、住宅の省エネルギー化に大きく貢献し、地球環境の保全にもつながることから、今後もますます注目を集めることが予想されます。 特に最近では、原油価格の高騰を受けて、多くの電力会社が値上げを行い、電気料金が上がったこともあり、一気に注目を浴びています。 そこで、今回は、太陽光発電について、3つのポイントについて解説します。

ポイント１【節電】
太陽光発電を設置される一番の理由が電気代の節約になることです。太陽光発電は、屋根に設置した太陽光パネルで電気を発電して、それを家庭で使うことによって、電気代の購入量が減ることで節約になります。また、使いきれなかった電気は、電力会社に買い取ってもらうことで、収益を生み出すことができます。

ポイント２【設計への影響】
太陽光パネルを設置する目的は、電力を発電することにあります。太陽光が当たりやすいように太陽光パネルを設置する必要があります。
そのため、敷地の状況や周辺環境によって、理想とするプランに影響が出る場合があります。その場合には、プランを優先するのか発電を優先するのかについては、しっかりと設計士さんと話し合う必要があります。

ポイント３【ランニングコスト】
太陽光パネルは、設置して終わりと思われている方が多いですが、メンテナンスが必要となってきます。太陽光パネルは、風雨にさらされる屋外に設置してあるため、もともと頑丈なものではありますが、台風やゲリラ豪雨等による自然災害での破損や、太陽光パネルの汚れによって発電量の低下が起こる場合もあります。そのため、専門家に定期的なメンテナンスを依頼する必要があります。

まとめ！
最後に、太陽光発電システムを導入することで得られるメリットは大きく、環境保全にもつながる重要な取り組みであることが分かりました。しかし、初期投資やメンテナンスにかかるコストも考慮する必要があります。そのため、太陽光発電システムを導入する場合には、専門家の意見やアドバイスを参考にすることをおすすめします。
どうしたらいいのか分からないといった方は、一度私たちToiHomeの相談会へお越しください。来られた多くのお客様から大変ご好評の声を頂いております。

そろそろマイホームの購入を考えたい！
でも、育児休業中で収入が心配だし、そもそもローンを組むことはできるのか？
といった不安を抱える方も多いのではないでしょうか？最近では、男性の方が育児休業を取得するケースや長期で育児休業を取得する方も多いです。
さらに、マイホームの計画と出産、子育てなどのライフイベントが重なる人も多いのではないのでしょうか？
そこで今回は、住宅ローンと育児休業について徹底解説いたします！

【ポイント①】融資時の年収
育児休業中に住宅ローンの借り入れを審査する場合、どのように審査されるのでしょうか？
育児休業中だと所得が減っていて、年収が通常より下がった状態で審査されるのではないかと心配になっている方も多いのではないでしょうか？
結論から言うと審査される年収は、育児休業中の年収ではなく、「出産前の年収」と「復職後に想定される年収」をもとに審査が行われます。 そのため、直接的に影響が出ることは少ないと言えます。

【ポイント②】審査のポイント
育児休業中の借り入れは、年収以外の情報を含めて総合的に審査が行われます。重要になってくるのが。「育休後に復職してからしっかりと働くことができるか」という点になっています。育児休業から復帰ができるかわからないという状態では、住宅ローンの契約が難しくなる場合もあります。 また、育児休業後の復職や見込まれる年収を明示できる資料をしっかりと準備しましょう。 育休取得前の「源泉徴収票」「確定申告書」「育児休暇証明書（休職期間や復職予定の記載があるもの）」「年収見込証明書」といった銀行が審査に必要とする書類をそろえましょう！

【ポイント③】育児休業中の優遇！
住宅ローンの返済中にも、妊娠・出産などのライフイベントで家計に影響が出る場合もあります。そうしたときに優遇措置を実施してくれる金融機関もあります。家族が増え、教育費などの支出も多くなる子育て期間に優遇措置がある住宅ローンを選ぶことも大切です。
一例として、産後の金利優遇を受けることができる銀行や、子育て中に手数料が無料になるなどの優遇措置を提供している金融機関もあります。

まとめ
いかがだったでしょうか！育児休業中の住宅ローンについて解説いたしました。共働き世帯の増加や現代の子育て環境の変化に合わせて、住宅ローンを選択する必要があります。
住宅ローンを組む時は、夫婦のライフスタイルなどを踏まえて、検討する必要があります。
トイホームでは、皆様の住宅ローンについても随時相談を受け付けております！
ご相談いただいた皆様からは、これだったら安心して住宅ローンを組むことができる。と大変好評をいただいております。

住宅購入は一生に一度の大きな買い物になります。そのため、失敗すると多大な損失が生じる可能性があります。
住宅購入にかかる費用について多くの人が一番に考えるのは、住宅の購入費用です。
住宅を購入する際には、物件価格に加え、仲介手数料や登記費用、印紙代など、様々な費用がかかります。
これらの費用をきちんと計算し、事前に把握しておくことが重要です。
特に、仲介手数料は物件価格の3%程度が一般的ですので、高額な物件を購入する際には、仲介手数料の金額にも注目してください。
また、新築に引っ越すための引っ越し費用も必要になります。
引っ越し費用には、引っ越し業者への料金や、荷造り材料の購入費用などが含まれます。特に、引っ越し業者への料金は、距離や荷物の量によって異なるため、事前に見積もりを取っておくことが重要です。
その他に、住宅購入で失敗しないためにかかる費用について解説します。

3つの費用について
１）諸費用
住宅を購入するだけでなく、住宅を維持するためには様々な費用がかかります。たとえば、固定資産税や都市計画税、火災保険料、管理費などが挙げられます。これらの費用を事前に把握しておき、毎年の予算に組み込んでおくことが重要です。

２）ローン関連費用
住宅を購入する場合、多くの人がローンを組んで購入することが一般的です。ローンを組む際には、諸費用の中でも特に銀行手数料や保証料、抵当権設定費用などのローン関連費用に注目しましょう。これらの費用は、ローンの金利に加算され、返済総額に影響を与えます。

３）住宅ローンの返済計画
住宅を購入する場合、多くの人がローンを組んで購入することが一般的に、住宅ローンの返済期間は長期間にわたるため、返済計画をきちんと立てておくことが必要です。返済期間中には、金利の変動や返済条件の変更など、様々なリスクがあります。そのため、返済計画を立てる際には、将来の金利変動や返済条件の変更に対するリスクを考慮し、返済プランを柔軟に変更できるようにすることが大切です。

まとめ
以上が、住宅購入で失敗しないために押さえておきたい費用のポイントです。住宅を購入する際には、これらの費用を事前に把握し、適切な対策を講じることで、将来的なトラブルや負担を回避することができます。また、専門家のアドバイスを仰ぎながら、より正確な費用を見積もることも重要です。
どうしたらいいのか分からないといった方は、一度私たちToiHomeの相談会へお越しください。来られた多くのお客様から大変ご好評の声を頂いております。